短期間で取得できるような難易度が低めな資格で、かつ就職でも有利になるような実用性の高い資格を7つに絞ってランキングで紹介していきます。今後の就職や転職に役に立つような資格を探している人は参考になるはずなので読んでみてください。
心機一転、何か資格を取得したいと考えていませんか？
仕事や育児をしながら比較的簡単に取れて就職に生かせる資格を選びたいものです。
そこで今回の記事では、すぐに就職に役立てられ、短期間で比較的取得するのに難易度が低い資格項目別Best7をランキング形式で紹介していきます。
この記事を読めば、今の生活を送りながら超簡単に取得でき、就職(転職)時に有利になる資格を一覧で知ることができます。
目次
短期間に取得できて難易度が低い資格ランキング7選
早速、就職にも有利に働き、かつ難易度低めで取得しやすい7つの資格をランキングで紹介していきます。
何か、役に立つ資格を取得したいと考えている人はご覧ください。
第1位 食品衛生責任者
食品衛生責任者は、飲食店や食品製造業など、食品を扱う施設において施設の衛生管理を担う責任者の資格です。
食品衛生責任者の管轄は、各都道府県単位ごとで保健所が担当していて、食品を扱う各施設に必ず一人は必要なため、飲食関係の仕事に就く時に持っていると重宝されるでしょう。
気になる食品衛生責任者の資格の取得方法は、たったの1日約6時間の講習を受けるだけで帰る頃には修了証を発行してくれるんです。(講習の最後に形だけのテストがありますが、講習の内容をきちんと聞いていれば答えられる問題ばかりです。)
簡単に取得できるにも関わらず、一度食品衛生責任者の資格を取得すれば、その後更新の必要がなく一生の資格として証明することができるメリットがあります。
食品衛生責任者の資格は、飲食店での勤務経験がない人でも誰でも受講することができ、受講料は税込1万円で受講日は各都道府県ごとで定められていて、自治体によってほぼ毎月行われている所もあります。
食品衛生責任者の資格は、いつか飲食店を開業する時にも、持っておくと役立つことがあるでしょう。
第2位 甲種防火管理者
甲種防火管理者とは、多数の人が利用する建物などで火災による被害を最小限に防止するための責任を担う立場の人です。
人の命を預かる責任ある役職で国家資格ですが、国家試験はなく講習だけで簡単に取得することができるんです。
甲種防火管理者は、比較的簡単に取得できる資格にも関わらず、飲食店に限らずほとんどの施設で必ず一人は常駐していないといけない資格なので、あらかじめ持っていると就職でも目に留めてもらえやすくなるでしょう。
管轄は各都道府県ごとの消防署が中心となって管理していて、受講手数料とは別に受講に必要な教材を購入する必要がありますが、受講料と教材費を合わせても税込7000円以内に収まり、約3時間ほどの講習を受講すると、帰る頃に甲種防火管理者の修了書が渡されます。
3時間ほどの講習で取得できてしまうのにも関わらず、資格を持っている人がリーダーとなって避難訓練などが行われるので、甲種防火管理者を持っていると新しい職場でとても重宝されるでしょう。
第3位 医療事務
医療事務は平日の決まった時間に出勤することができ安定した給与なので、子供を持つ女性に人気が高い職業です。
通信教育などで勉強する人が多く、平均して4ヶ月、早い人で1か月半で資格を取得する人もいるほど、短期間で取得できる資格なんです。
医療事務は、女性が従事するイメージが強いですが、実は男性でも医療事務として活躍する人は多くいるのをご存知でしょうか。
そんな医療事務は、医療に従事する職種ですが、意外にも国家資格ではなく民間が試験を担当しているんです。
民間なので複数の会社が資格試験を執り行っていて、ほとんどの試験では参考資料の持込みが許可されています。
ですが、一口に医療事務と言っても、より高度な知識を有する試験(診療報酬請求事務能力認定)もあり、その場合の合格率は30%ほどとぐんと低くなってしまうんです。
一方、最も取りやすい資格が＜医療事務認定実務者＞で、本業の傍らに基礎を学ぶ時間をしっかりとれば比較的取りやすく、こちらの方が短期間で取得したい人には向いているおすすめの資格になります。
医療事務を取得するための通信講座の平均費用は6万円前後で、講座を提供する会社によって期間限定キャンペーンを行うこともあるので、じっくり見比べてタイミングを見て講座を選ぶことがコツになるでしょう。
また、医療事務の試験当日にかかる検定費用は税込5000～7000円で、概ね月に一度のペースで開かれていて、団体割引がある場合もあるので、通信講座ではなく予備校に通う方法もアリです。
第4位 ジュニアスポーツ指導員
子供と触れ合うことが好きな人・教えることが好きな人・運動神経に自信がある人は、ジュニアスポーツ指導員の資格も面白いです。
ジュニアスポーツ指導員とは、子供たちの運動遊びやスポーツを通して、健康な心と身体の成長を促す職業です。
ジュニアスポーツ指導員は、日本スポーツ協会などが中心となって、専門のカリキュラムが組まれている民間資格になります。
ジュニアスポーツ指導員の受講にかかる費用は約25000円前後で、3～4日ほどの日程で行われていますが、通信講座も用意されているので、日程の都合がつかない場合も勉強することができるので、忙しい人でも安心なんです。
専門科目によっては試験が行われますが、共通科目は課題を提出して承認されれば資格を取得することができるのが、ジュニアスポーツ指導員が比較的簡単に取得できる理由になります。
気になるジュニアスポーツ指導員の合格率は90%以上です。
近年の少子化に伴い、子供1人あたりにかける習い事の料金が上がっているという現状はご存知かと思います。
さらに、2020年東京オリンピックの影響で、ますます子供たちのスポーツ熱は高まっていくでしょう。
最近では、ジュニアスポーツ指導者の認定資格を求める教室やジムも多いので、就職の幅が広がりやりがいのある資格だと言えます。
第5位 調理師免許
調理師免許は、経験者が優遇される取得試験です。
調理師免許の取得方法は2種類あり、実際にホールなどで勤務した実務経験が2年以上あれば、年に2回程実施される試験を受けて取得することができます。
一方、アルバイトスタッフでも1日６時間以上で週4日以上のシフトが入っていれば問題ありません。
調理師免許の試験の検定料は税込み6000円前後で、四択方式のマークシートで、6割以上の正解率で合格できます。
また、もう1つの調理師免許を取る方法は、1年以上調理師専門の養成施設で勉強をした場合は、上記のマークシートでの試験がなんとナシになるんです。
ただし、1年間の養成施設にかかる費用は100万円を超えてしまうというデメリットもある点には注意が必要です。
そのため飲食店で給料を得ながら実務経験を積み、知識の部分を参考書を使って独学で勉強して、試験アリを選択する方が賢い取り方かもしれません。
社会人向けの夜間学校もあるので、どちらか自分にとって自信のある方法で取得すると良いでしょう。
第6位 ITパスポート
ITパスポートは、PCの仕組みを基礎から理解して情報処理能力スキルを問う資格です。
まったくのパソコン初心者には難解かもしれませんが、PCに関わるビジネスをしている人にとっては、比較的難易度の低い資格になります。
全都道府県でほぼ毎月試験があり、検定料は税込5700円で、試験会場によっては1日3回試験を開催している所もあります。
本格的なエンジニアを目指す人には、ITパスポートだけでは技能士としては弱いですが、最低限持っていて当たり前の資格であることと、事務職に就きたい人には有利になる資格と言えるでしょう。
もちろん専用のスクールもありますが、独学で勉強して取得する人も多く、参考書も書店で売られているので、必ずしもスクールに通う必要はないのもうれしいポイントです。
ITパスポートの試験はパソコンで行われ、120分で100問の四択問題を解いていく形式になり、1000点満点中600点以上を取れれば合格です。
一見難しそうに思えますが、合格率は初めてIT知識を習得する人で5割程度ですので、実務経験がある人の合格率はさらに高くなるでしょう。
第7位 ホームヘルパー
ホームヘルパーは、長寿大国日本では、これからますます需要が求められる職業です。
事実、ホームヘルパーの深刻な人手不足も問題になっています。
そんなホームヘルパーの資格には段階がありますが、2級であれば最短3週間で2万円ほどの費用で取得することも可能です。
数年前までは30時間の実習が義務付けられていましたが、現在では廃止され、その分をスクーリングの授業を受けることでカバーできるようになりました。
自宅学習とスクーリングのカリキュラムを組み合わせることもでき、全カリキュラムが終了した時点で1時間の筆記試験を受け合否が発表されます。
ホームヘルパー(初任者研修)は、国家資格ではなく厚生省が認定する公的資格で、合格率は9割を超える資格なので、介護補助などの仕事に就いている人や、カリキュラムを真面目に取り組んでいる人には比較的簡単に取得できるおすすめの資格なんです。
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以上、就職率が高く勉強にかける期間が短めで、難易度が低めの資格について紹介してきました。
ただ、難易度が低めと言っても、最低限の基礎知識はしっかりと求められるので、すでにその資格を取得している人から生のアドバイスを受けることが受かるための1番のコツです！
きっと検定に出題するポイントや、勉強になるべくお金がかからない方法などを教えてくれるでしょう。
ランキングは、いずれも就職・ビジネス・開業に役立つ資格ばかりです。
企業が求めているのは、「その資格を持っていて何ができるの？」という資格よりも、「資格を持っててくれて助かる！」と思ってもらえる資格です。
なぜなら、従業員に必要な資格を取りに行ってもらう手間も経費も浮くからです。
事業を運営する上で、「うちにはちゃんと資格保有者がいます」と、法律に対応できる資格を持っている方が強いことを覚えておいてください。
