心身の不調を訴える社会人が増加している昨今、メンタルヘルスケアに特化した仕事は注目されています。
中でも臨床心理士という資格は心理カウンセラーの方のほとんどが持っているとてもメジャーな資格です。
最近は働き方の多様化が進んでおり、臨床心理士の資格を取った方の中には将来独立して開業したいと考えている方もいるのではないでしょうか。
今回は臨床心理士として開業を検討している方に向けて、独立開業した際の実情や収入に関する情報、開業するメリット・デメリットなどについて解説していきます。
開業を本格的に進めている方に向け、開業の手順や準備も説明していきます。
臨床心理士の独立開業の現実
臨床心理士の資格を取った方が独立開業した場合、主に心理カウンセラーとして個人で活動していくことになります。
臨床心理士として開業することに必要な条件などはありませんが、結論から先に言うと資格を取ってすぐに独立するのはおすすめしません。
大学院で心理学をしっかり勉強していたとしても、それを実際にどう業務に活かしていけるのかは経験を積んでみないとわかりません。
臨床経験を積んでから開業しよう
カウンセリングは、人間の心の悩みを聞くデリケートな業務で、クライアントの悩みを聞いて自分の知識や経験を基にアドバイスしていくため、臨床経験なしに独立してクライアントを増やしていくのは難しいです。
まずは学校や企業などの組織に所属し、ある程度の経験を積んでから独立を検討しましょう。
一般的に、資格を取得して独立開業するまでに10年程度の実務経験を積んでいる方が多いです。
独立開業する場合にはメリットだけでなくデメリットも存在するので、雇用されて経験を積みながら慎重に考えていきましょう。
独立した臨床心理士の主な仕事
ちなみに臨床心理士には以下の4つの専門業務があります。
- 臨床心理査定
- 臨床心理面接
- 診療心理的地域援助
- 前述の①〜③に関連する調査や研究
独立後は心理カウンセラーとして勤務する形になるため、①臨床心理査定や②臨床心理面接（カウンセリングなど）を中心に業務を行っていきます。
カウンセリングについては30分、60分、90分などで時間を区切って設定し、依頼してくれたクライアントの話を聞いてアドバイスを行います。
メールや電話、メッセージアプリ等を用いた非対面式のカウンセリングもありますが、そういった方式のみを取り入れているところは少ないです。
独立しているカウンセラーはクライアントとの信頼関係を深く築くことが重要になるため、直接面談をしてカウンセリングすることがほとんどでしょう。
自宅のほか、カフェなどクライアントの指定した場所に出向いてカウンセリングを行うこともあれば、カウンセリングルームを設置することもあります。
開業して専用のカウンセリングルームを設けた場合は、その管理なども業務になります。
臨床心理士の独立開業後の収入は？
臨床心理士として独立を考えている方が一番気になるのは収入面ではないでしょうか。
臨床心理士は様々な場所でカウンセリング業務を行うため、組織に所属している場合でも収入に差があります。経験年数や資格の所有数によっても変化し、平均収入は約300〜400万程度と言われています。
独立した場合は必ずしも収入が上がるとは言えませんが、カウンセリング料金を自分で設定できる上に直接クライアントから報酬を得られることは大きな特徴です。
対面式のカウンセリングの相場は、1時間あたり8,000円と言われていますが、自身のスキルに応じて少し高めに設定することもできます。
対面でのカウンセリングの予約が入っていない時間など、合間を縫って電話やメッセージアプリ、SNS等を利用した非対面での悩み相談などを受けることも可能です。
自分のスケジュールやスキルに応じて働き方を工夫すれば、独立開業後もより高い収入を狙えるでしょう。
一方で収入が減ってしまうリスクも
独立すれば自分で働き方やスキルに応じた価格を自由に決められますが、必ずしもクライアントが満足できるものを提供できるとは限りません。
依頼してくれたクライアントに対し、親身に話を聞いて経験や知識を基に的確にアドバイスすることが求められます。
カウンセラー個人を信頼して仕事を依頼してもらうため、カウンセラーは組織に所属していたとき以上のものをクライアントに提供しなければいけません。
集客も自分でする必要があるため、クライアントが減ってしまえば以前よりも収入が下がってしまう可能性もあります。
臨床心理士で独立開業するメリット・デメリット
臨床心理士の資格を活かし、個人で心理カウンセラーとして開業することは非常に夢のあることです。
クライアントが増えるほど個人の心理カウンセラーとして信頼されている実績につながり、それが目に見えてわかるため、働く上でのモチベーションも上がることでしょう。
しかし、独立して開業するというのはリスクが伴うことです。
会社などに勤務しているときより以上に自分の仕事に責任を持って携わる必要があります。
ここからは臨床心理士を活かして独立開業する上での、メリットとデメリットをそれぞれ紹介していきます。
臨床心理士で独立開業するメリット
- 企業や組織に拘束されないで働ける
- 自分でカウンセリングの方針を決められる
- 収入に上限がない
- 経費などを引いた売り上げがそのまま利益になる
以上が臨床心理士で独立開業する主なメリットです。
学校や企業などの組織に所属する必要がなく、就業規則などのルールに拘束されずに仕事できることは独立する上での一番大きなメリットです。
また、組織に所属している場合はクライアントに制限がありません。
様々なニーズに対応できることは強みではありますが、カウンセラーとして得意な分野や専門的な知識を上手く活用できない可能性もあります。
独立すれば自分が持っている専門的な知識や経験をフルで活かせる上に、依頼してほしいと思うクライアントを絞って営業活動ができます。
相談料などは個人で決められるので、収入額に制限がないのも利点です。
組織に所属している場合は昇給などがあったとしてもある程度収入に上限がありますが、独立すると諸経費を除いた分がそのまま自分の利益になります。
なお、独立開業すれば学会費や参考書代など仕事に必要な費用は経費として算出できるため、余分な税金を払わずに節税することもできます。
臨床心理士で独立開業するデメリット
- 収入に幅がある
- 仕事以外の業務も自分で行う必要がある
- 精神的な負担が大きい
臨床心理士で独立開業する場合には、以上のようなデメリットも存在します。
独立することで収入の上限がなくなることは強みですが、一方で勤務型の働き方と比べると収入が安定しないというリスクを抱えることになります。
クライアントが多くなり仕事の受注量も増えればその分大きな収入が見込めますが、請け負える仕事が少なければ当然ながら収入は減ってしまいます。
怪我や病気になった場合、勤務型と違って組織が働けなくなった分の収入を会社が補償してくれるわけではないため、最悪の場合収入がなくなってしまう可能性もあります。
信頼のおけるクライアントと顧問契約を結ぶなどして、一定の収入を得られるようにしていく必要があるでしょう。
また、独立するとカウンセリング以外の雑務も自分でこなさなければなりません。
部屋の管理や経費の計算などの事務処理も増えるため、経済面だけでなく業務面での負担が増えることも視野に入れておきましょう。
そういった面以外でも、独立すると個人として背負う責任も大きくなります。
上司や先輩のいない環境で自分自身のスキルのみを頼りに仕事をしていくため、人によってはプレッシャーに耐えきれずに精神的な負担を強く抱えてしまうかもしれません。
独立開業する場合は様々な面に対して負担が増えるので、そういったプレッシャーや強い責任を仕事へのモチベーションにつなげていくことが大切になるでしょう。
臨床心理士が独立開業するまでの手順
臨床心理士が実際に独立する場合、どのような手順を踏んでいるのでしょうか。
前述の通り、資格を取った後は企業などに就職してある程度の実務経験を積む必要があります。
また、個人で活動するにしても、行き当たりばったりで開業するのはおすすめしません。
メリットもデメリットも踏まえて、本当に独立開業して続けていけるのかを真剣に検討しましょう。
臨床心理士として独立開業するまでの手順は大まかに紹介すると以下の4つになります。
- 資格を元に就職し、現場で経験を積む
- 税務署へ開業届を出す
- 集客方法やカウンセリング価格等を設定する
- カウンセリングをする場所を決める
①資格を元に就職し、現場で経験を積む
臨床心理士は職域を問わず様々な場所で仕事をしています。
臨床心理士の資格を所有している方の就職先として多いのは病院や診療所等の医療機関であり、医師と協力しながらカウンセリングで患者さんの悩みを聞きメンタルケアを行います。
学校等の教育現場でスクールカウンセラーとして派遣される方もいれば、福祉施設で子育ての相談を受けている方もおり、活躍の場は多岐に渡ります。
独立開業を視野に入れている場合は現場で臨床経験を積みながら、自分の知識や経験をより活かせる専門的な分野を見つけていきましょう。
集客活動において専門性を売りにすることで、自分のスキルを上手く活用して適したクライアントを見つけやすくなるはずです。
クライアントの求めるものと自分の専門性が合致すれば信頼性が更に高まり、新たなクライアント獲得にもつながります。
②税務署へ開業届を出す
臨床心理士に限らず独立開業する場合は、税務署に開業届を提出するだけで完了します。
開業した場合は確定申告が必要になりますが、青色申告と白色申告の2種類があり、青色申告の場合は開業届を出すタイミングで併せて提出することができます。
青色申告と白色申告では「e-Taxを利用できる」「最大65万円の控除」が受けられるなど税制の優遇処置が変わってくるため、開業する前に2種類を比較してどちらで申告するべきか決めておくと良いでしょう。
③集客方法やカウンセリング価格を設定する
開業届を提出すれば開業したということになりますが、カウンセリング業務を行うにあたってクライアントを獲得する方法やカウンセリング料金をいくらに設定するのかなど、細かいことを一つ一つ決めていくことが必要です。
組織に所属しているときはクライアントが直接勤務先まで出向いてくれる機会が多かったかもしれませんが、独立した場合は仕事を依頼してくれるクライアントを自分で探さなければいけません。
クライアントは実績やスキルの高さなどで比較し仕事を発注してくれるため、ブログやSNSを駆使して呼び込むのも効果的でしょう。
以前勤務していた場所での縁がつながり、仕事仲間がクライアントを紹介してくれる場合もあります。
また、サービス内容やカウンセリングの価格で他の同業者との差別化を図ることも重要です。
相場だけで決めずに、カウンセリングまでに準備する時間や自分のスキルの専門性なども考慮して価格を決めるといいでしょう。
価格を決めるのと同時に支払い方法も複数用意しておくと、実際に業務を始めてからの流れがスムーズです。
④カウンセリングをする場所を決める
雇用されていたときと違い、開業した場合は面談やカウンセリング業務を行う場所を自分で用意する必要があります。
臨床心理士は心のケアを扱う仕事のため、クライアントのプライバシーを確保しつつ相談しやすくてくつろぎやすい雰囲気の空間作りが大切です。
自宅の一室をそのままカウンセリングルームに充てる方もいれば、別でレンタルスペースを用意する方もいます。
部屋を借りるとなるとその分費用もかさんでしまうため、どのようなスタイルだと仕事がしやすいのか検討しましょう。
クライアントに場所を指定してもらって訪問するという形にしてもいいかもしれません。
臨床心理士が独立開業するための準備
前の項目で臨床心理士が独立開業するまでの手順をご紹介しましたが、開業するにあたって事前に決めておいたほうがいいことや用意すべきものがあります。
開業届を出しただけで安心してしまう方もいるかもしれませんが、開業するにあたって入念に準備をしておかないと不測の事態が起きたときに上手く対処できなくなってしまいます。
雇用されていたときは周りに協力してくれる上司や同僚がいたかもしれませんが、独立してからは何事も一人で対応しなければいけません。
以下から、臨床心理士が独立開業するために準備すべきことを3つご紹介します。
自分の得意分野・専門分野を決めておく
クライアントが個人の臨床心理士に仕事を依頼する上で参考にすることは、その人の実績や得意分野です。
臨床心理士の業務は多岐に渡りますが、自分の知識や経験を活かしてアドバイスをすることで、臨床経験を積むうちに自分がアドバイスをしやすいジャンルや活かしやすい分野などがわかってくるでしょう。
独立した場合、仕事量を調整できるとはいえ1日に対応できるクライアントの数は限られてしまいます。
専門性を伸ばし、自分の「売り」は何かを考えて営業するクライアントを絞っていきましょう。
初期費用を確保する
自宅で開業する場合を除いて、カウンセリングルームを別で設ける場合は部屋の賃貸料やいす・テーブルなどの備品代がかかります。
また、他に人を雇う場合は人件費が発生するほか、訪問してカウンセリングする場合は交通手段も確保しなければなりません。
初期費用だけでなく部屋の維持費・人件費などの継続的な費用も発生するため、開業する際にどれくらいの費用がかかるのかを把握しなければいけません。資金計画は入念に練っておきましょう。
フランチャイズ化の検討
とはいえ、開業してしばらくはクライアントの信頼を得て顧客を増やすことが難しいでしょう。
以前の雇用先からクライアントをそのまま引っ張ってこれるなら問題はないかもしれませんが、現実はそう簡単なことではありません。
そこでおすすめなのが、フランチャイズ化です。フランチャイズとは、本部となる親企業に加盟しているお店がロイヤリティと呼ばれる対価を支払うことで、ブランド名などを借りて営業ができるシステムです。
つまり有名な企業のネームバリューなどを利用することで、クライアントからの信頼度を高めて集客を伸ばせるというわけです。
本部から開業に関して指導してもらうこともできるため、独立したばかりで集客に不安がある方はぜひ検討してみてください。
臨床心理士の独立開業は難しい？｜まとめ
- 臨床経験を積んでから独立開業するのがおすすめ
- 独立開業後の収入は自分のスキルと集客次第
- 独立開に業はメリットもデメリットもある
- 独立開業は以外とスピーディーにできる
- 独立開業前の準備を怠ると失敗してしまうこともある
臨床心理士として独立開業を目指している場合は、まずはある程度の実務経験を積んでから検討しましょう。
独立すれば雇用されていたときと異なり収入や働き方に制限がないため、工夫して集客を増やせば以前よりも多くの収入を狙えるかもしれません。
開業届さえ提出すれば開業することは可能ですが、独立する上での初期費用や継続的なコストがかかることも視野に入れる必要があります。
集客に不安がある場合は開業後にフランチャイズ化することも可能なので、病院や学校、企業等で働いて経験を積みながら独立に向けてしっかりと資金計画を立てていきましょう。
